分配金の還元率が高いことが魅力のインフラファンドですが、インフラファンドとして取引出来る銘柄は下記の7銘柄です。
タカラレーベン・インフラ投資法人
いちごグリーンインフラ投資法人
日本再生可能エネルギーインフラ投資法人
カナディアン・ソーラー・インフラ投資法人
東京インフラ・エネルギー投資法人
エネクス・インフラ投資法人
ジャパン・インフラファンド投資法人
インフラファンドの比較
この6種類のインフラファンドの特徴を、2021年5月時点のデータをもとに一覧にまとめました。
それぞれの項目の説明
価格 1口の取引価格です。2021/5/14時点の価格です。
予想配当利回り これも同じく2021/5/14時点の数字に基づいています。1口当たりの予想分配金に対する価格の割合です。
予想PER 1口あたりの利益が価格の何倍になっているかという指標です。ファンドの割安感の指標で高ければ割高、低くければ割安です。
権利月 分配金の支払い時期です。
保有物件数 6銘柄のインフラファンドは太陽光発電ソーラーパネル施設に投資しています。この保有している数です。
取得価格 これらの太陽光発電ソーラーパネル施設の取得に要した金額です。
パネル出力合計 これらの太陽光発電ソーラーパネル施設で発電できる電力の合計で、数値が高ければ高い程発電量は多くなり収益は多くなります。しかし実際は太陽光発電の発電量は天候にも大きく左右されます。
有利子負債額 借入金の金額です。規模が大きいと借入金は多くなる傾向です。一方で借入金が多いということは返済額も多くなり収益が少なります。
資産総額 それぞれのインフラファンドの資産の合計額です。前期の貸借対照表からの数字を使っています。インフラファンドの規模感が分かります。
有利子負債/資産総額 資産総額に対しての借入金の割合です。
インフラファンドは分配金が多い
インフラファンドは分配金の還元率が大きいと言われています。
実際に、すべてのインフラファンドでは5%後半から6%前半の利回りです。
預金金利がほとんどないですし、株式でも利回り4％の配当の株式も多くあるとは言えない状況です。
この5%から6%の利回りは結構良い方だと思います。
意外にPERが割高
今回PERを調べてみて、インフラファンドのPERは意外に割高かなと感じました。
しかし、少し割高であってもしっかり分配金は出ています。
インフラファンドに投資する場合は分配金に重きをおいているのでこのPERはこれくらいなのかなぁという気もします。
ですので、PERはそれほど気にしなくても良いかもしれません。
インフラファンドの保有物件
保有数が多いと取得価格も大きくパネル出力も大きいと思っていましたが、こうして並べてみるとそうではないようです。
1つ1つの施設の規模やそれぞれの施設による発電効率も結構違うようです。
それぞれのインフラファンドの保有物件はホームページ等にも公開されています。
リスクを分散という観点では小さな施設を数多く持っていた方が良いですが、発電効率を考えると大きな設備が有利です。
この保有物件については個別に確認した方が良いかなぁと思いました。
インフラファンドの財務
それぞれのインフラファンドの財務内容を詳しく見ると結構難しいので、今回は有利子負債と資産総額という視点で比べてみました。
有利子負債や資産総額の金額とパネル出力合計はある程度比例の関係なのがと思っていましたが、こうして見るとそうでは無いようです。
このあたりはもう少し勉強してみたいと思います。
有利子負債の割合も、思っていたよりも高いという気がします。
株式投資の場合はもう少し有利子負負債の割合が少ない銘柄から選ぶと思いますが、これらのインフラファンドではほとんどが50%台でした。
太陽光発電ソーラーパネルの設置の初期投資が高いこと、
収益が売電ということで長期的に安定した収益を見込めるということ
ということから少し借入金が多くて大丈夫という事なのだと思います。
インフラファンドの選ぶ上でのポイント
このように実際に調べてみると、思っていたことと違うことが結構ありました。この辺りは今後分析してみたいと思います。
また、それぞれを比較してみるとインフラファンドを選ぶ上で大切な事が見えてきたような気がします。
はやり配当利回りは気になるところですが、すべてそれなりに高い利回りですので利回りのみで決める必要はない気がします。
リスクをどう見るかということがより大切です。
保有物件でリスク分散が出来ているかということや、有利子負債の割合を確認して総合的に判断する必要があります。
今回比較してみてインフラファンドゆえの特徴があることが分かりました。
利回り、保有物件や財務内容を確認して選ぶことが必要になります。
総合的にみると、やはりタカラレーベン・インフラ投資法人や日本再生可能エネルギーインフラ投資法人あたりになるのではないでしょうか。
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